団塊おんじ 人生100年時代を行く!

長く生きるかではなく、どう生きるかの試行錯誤録

4割以上の若者が孤独感を感じている

 新型コロナウィルスの感染拡大が長期化しています。

 

 非接触型の生活様式も一部定着しているように見えますが、それは“接触を避ける”という生活時間が増えるということでもありますから、そんな中で孤独感を感じてしまったり、孤立しているという認識を持つ人も多くなっているのでしょうか。

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       Hermann Traubさんによるpixabayからの画像

 

 政府は3月8日、孤独・孤立に関する初の全国実態調査の結果を公表しました。

 

 ほぼ3人に1人が何らかの形で「孤独感がある」と回答し、その割合は20~30歳代で高い傾向がありました。

 

 新型コロナウィルスの感染拡大の影響で、日常生活の悪化を感じている人は約4割にのぼっているという結果が出ています。

 

 調査は昨年12月、全国の16歳以上の約2万人を対象に行われ、有効回答は59.3%。

 

「どの程度、孤独であると感じることがあるか」を質問したところ、「しばしばある・常にある」が4.5%、「時々ある」が14.5%、「たまにある」が17.4%で、計36.4%が孤独感を訴えていました。

 

 年代別では、孤独感があるとの回答は20~29歳の計44.4%が最も高く、30~39歳の計42.2%が続いています。

 

 コロナ禍で日常生活が「悪くなった」「やや悪くなった」との回答は計39.9%。

 

 人と直接会ってコミュニケーションをとることが減った人が67.6%にのぼるなど、影響が見られています。

 

 同居していない家族や友人たちと直接会って話す頻度は、11.2%が「全くない」、15.2%が「月1回未満」と回答しています。

 

 これまで孤独といえば、「孤独老人」に焦点が当たりがちでした。

 

 しかし今回の調査で、長期のコロナ禍が20~30歳の若年層で孤独を感じている割合が高かったのです。

 

 政府は関係省庁や自治体、NPOが協力して対策を進めるための「孤独・孤立対策官民連携プラットフォーム」を2月に設立させました。

 

 重点計画では、孤独・孤立を「人生のあらゆる場面において誰にでも起こり得るもので、個人の問題ではなく、社会環境の変化により当事者が孤独・孤立を感じざるを得ない状況に至ったものだ」などとし、社会全体で対応すべき問題と位置付けています。

 

 はやくコロナ感染が落ち着き、接触型の生活を取り戻さなければ、自殺率の増加などの深刻な社会問題につながる恐れがあります。

 新型コロナウィルスの感染拡大が長期化しています。

 

 非接触型の生活様式も一部定着しているように見えますが、それは“接触を避ける”という生活時間が増えるということでもありますから、そんな中で孤独感を感じてしまったり、孤立しているという認識を持つ人も多くなっているのでしょうか。

 

 政府は3月8日、孤独・孤立に関する初の全国実態調査の結果を公表しました。

 

 ほぼ3人に1人が何らかの形で「孤独感がある」と回答し、その割合は20~30歳代で高い傾向がありました。

 

 新型コロナウィルスの感染拡大の影響で、日常生活の悪化を感じている人は約4割にのぼっているという結果が出ています。

 

 調査は昨年12月、全国の16歳以上の約2万人を対象に行われ、有効回答は59.3%。

 

「どの程度、孤独であると感じることがあるか」を質問したところ、「しばしばある・常にある」が4.5%、「時々ある」が14.5%、「たまにある」が17.4%で、計36.4%が孤独感を訴えていました。

 

 年代別では、孤独感があるとの回答は20~29歳の計44.4%が最も高く、30~39歳の計42.2%が続いています。

 

 コロナ禍で日常生活が「悪くなった」「やや悪くなった」との回答は計39.9%。

 

 人と直接会ってコミュニケーションをとることが減った人が67.6%にのぼるなど、影響が見られています。

 

 同居していない家族や友人たちと直接会って話す頻度は、11.2%が「全くない」、15.2%が「月1回未満」と回答しています。

 

 これまで孤独といえば、「孤独老人」に焦点が当たりがちでした。

 

 しかし今回の調査で、長期のコロナ禍が20~30歳の若年層で孤独を感じている割合が高かったのです。

 

 政府は関係省庁や自治体、NPOが協力して対策を進めるための「孤独・孤立対策官民連携プラットフォーム」を2月に設立させました。

 

 重点計画では、孤独・孤立を「人生のあらゆる場面において誰にでも起こり得るもので、個人の問題ではなく、社会環境の変化により当事者が孤独・孤立を感じざるを得ない状況に至ったものだ」などとし、社会全体で対応すべき問題と位置付けています。

 

 はやくコロナ感染が落ち着き、接触型の生活を取り戻さなければ、自殺率の増加などの深刻な社会問題につながる恐れがあります。