遠隔授業にようやく乗り出した - 団塊おんじ　人生１００年時代を行く！

文部科学省は来年度、中山間地域や離島にある複数の小規模高校と都市部の高校をICT⁽情報通信技術）でつなぎ、地域の生徒が都市部の授業を遠隔で受講できる仕組みを作るようです。

国が複数の高校をネットワーク化し、相互に遠隔授業を行うという取り組みは初めてのことです。

ようやく遠隔教育に乗り出したかというのが、私の感想です。

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　　彼岸花が咲き始めました😊。

コロナ禍のなかで、教育分野のデジタル化の遅れが浮き彫りになりましたが、教員不足が叫ばれて、2014年にはこの遠隔授業を来年度から実施すると決まっていたものが、数年も経ってようやく動き出すというのは、日本の行政のスピード感の無さを象徴するようなニュースではあります。

また、どういう理由かは分かりませんが、文部科学省は「遠隔教育」を認めない方針を、これまで崩しませんでした。

菅新政権が「デジタル庁」の設置を決め、行政改革に力を入れるという動きのなかで、ようやく動き出さざるをえなくなったのでしょうか。

教育は次の日本を支えるための要であり、遠隔教育だけでなく、オンライン教育やデジタル化は、教育分野を進展させるうえで重要な課題となります。

学習塾・予備校の分野では、教え方が上手で人気の高い先生の授業を、家に居ながら受講できると聞きます。

極端なことを言えば、一握りの実力のある教師がオンライン教育、デジタル教育によって、数多くの生徒たちの授業を行うことも可能になります。

そうなると教え方のあまり上手でない教師は必要なくなるのでしょうか。

私見でいえば、教え方の上手な先生に科目の授業は任せて、他の先生は、それ以外の生徒の悩みや様々な指導にあたるという役割分担で、大きな負担を強いられている先生方の負荷を軽減するという考え方をすべきだろうと思います。

医療の分野でも、オンライン診療は今回のコロナ禍のなかで、特例措置として認められましたが、原則、医師会は認めない方針は崩していません。

その理由は、オンライン診療を推し進めると、一部の開業医の経営を圧迫するからだといいます。

デジタル化の大きな波のなかで、教育・医療分野の指導者が、本末転倒な舵取りを行わないよう、目を光らせていかなくてはならないでしょう。