団塊おんじ 人生100年時代を行く!

長く生きるかではなく、どう生きるかの試行錯誤録

ガソリンスタンドをこれ以上減らしてはならない

 我が家の近くにあるガソリンスタンドは、コンビニを併設して長年営んできましたが、1年ほど前にコインランドリーを設置して、いまは結構繁盛しているようです。

 

 我が家でも季節の変わり目などに、布団や毛布などの大物を、コインランドリーに持っていき洗濯しています。

 

 登録しておくと、スマホで現在の混み具合がチェックできて便利です。

 

 週末などは、大量の洗濯物を持ち込み、休憩コーナーで洗濯の間にパソコンとにらめっこしている人もいます。

 

 WI-FI環境も整備されていて、居心地がよさそうです。

 

 ガソリンスタンド店が多角経営でうまくいっている事例なのかもしれません。

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  Ronny Overhateさんによるpixabayからの画像

 

 国内のガソリン需要は、ピークだった2004年度の6147万キロ・リットルから、昨年度は4523万キロ・リットルと3割近く減りました。

 

 エコカーの普及や若者の車離れが主な原因で、今後も減少が続く見通しです。

 

 これに伴い、1994年度末に約6万店あった給油所は昨年度末に半減しています。

 

 域内の給油所が3か所以下の「ガソリンスタンド過疎地」は300市町村を超すといわれています。

 

 これらの地域は電車やバスなどの公共交通機関が撤退したり、減便したりした地域が多く、ガソリン車は今も主な移動手段です。

 

 また給油所は、ガソリンだけでなく暖房用の灯油や農機具などの燃料の供給も担っています。

 

 給油所が極端に減ることになれば、住民生活の利便性が低下し、地域の衰退が加速することが心配されます。

 

 給油所の減少に歯止めをかけ、最低限の数を維持していくには、公的な支援が不可欠です。

 

 国のエネルギー政策を考える上でも、給油所は重要な社会的インフラです。

 

 給油所の多くは自家発電装置を設置しており、災害による大規模停電時の燃料供給機能を担っています。

 

 また将来の電気自動車(EV)の普及時には、採算性は別として、充電施設とすることも考えておくべきでしょう。

 

 国や地方自治体の支援、そして給油所の多角化経営の工夫などを通じて、これ以上ガソリンスタンドを減らしてはならないと思います。

 

 

服を買わない生き方

 朝晩は少し冷え込むようになりました。

 

 朝、散歩に出るのに長袖シャツだけでは寒いかなと思い、この時期にいつも羽織っているジャンパーを引っ張り出してきました。

 

 それを見ていた妻が、すばやくジャンパーにチェックを入れてきました。

 

 そして「あれ?ポケットの裏側に穴があいているわよ!」と宣います。

 

 「もうそのジャンパー捨てれば?」と言ってきたので、「いや、まだ着れるんじゃない」と私は軽く抵抗しましたが、妻から軽蔑した視線を浴びせられました。

 

 考えてみれば、もう10年近く着ているジャンバーですので、傷みがでてくるのも無理からぬことです。

 

 たまたま私の誕生日祝いの話が出ていて、私が「欲しいものはない」と断り続けていた時でしたので、妻は娘と話し合い、ジャンバーを娘に買わせる交渉をしたようです。

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  Josch13さんによるpixabayからの画像

 

 妻と娘の買い物には普段私はついていかないのですが、私のジャンバーとなると行かざるを得ません。

 

 近くのショッピングモールに行き、3件ほど見て回りました。

 

 たまたま半額セールを行っているコーナーで、手ごろなジャンバーを見つけました。

 

 半額といっても結構な値段が表示されています。

 

 半額の値段を見ると、正規の値段って本当にその価格で売られていたのかなと訝しく思ってしまいます。

 

 日本の服の製造は年に28億トンで、うち消費される量は14億トン、残りの14億トンが消費されないまま余剰在庫として残ってしまっています。

 

 そしてそのほとんどが廃棄されてしまっているのです。

 

【服を売ろうとしない服屋さん】

 

 東京銀座で衣料品店を営む植月友美さんは、「エシカルファッション」と呼ばれる環境にやさしい商品を売っています。

 

 エシカルファッション とは、ひと言でいうと 「ひとや環境に負荷をかけないおしゃれの仕方」 のことです。

 

 お客さんが迷っていると「無理して買わなくていいですよ」と言います。

 

 「安易に買って結局廃棄するくらいなら一生着たいと思う服だけを買ってほしい」と考えています。

 

 そのため植月さんは、むやみに「服を売らない服屋」を展開しています。

 

 エシカル消費とは、倫理的な消費を指し、環境問題や社会問題といった大きなテーマに対して消費行動によって貢献しようとする考え方なのだそうです。

 

 私はファッションなどには全く無縁な人間です。

 

 しかし一度気に入った服を買えば、いつまでも着続けたいと思っている方ですので、少しはエシカル消費に貢献しているのでしょうか😊。

 

 

キンモクセイの香り、そして彼岸花の開花

 私の住む集合住宅の駐車場裏には数本の金木犀があります。

 

 私は金木犀の香りが大好きです。

 

 先日から香りが立ち始め、通りかかると、心が和みます。

 

 しかし不思議なことに、この季節に実がなり、あま~い香りが漂うまで、そこに金木犀の木があることを忘れてしまっているのです。

 

 金木犀は香りを周辺に振りまくこの時期を除いては、目立たない樹木です。

 

 普段傍を通りかかっても、まったく意識にのぼりません。

 

 甘い香りが漂いはじめて、キンモクセイの存在を再認識することの繰り返しで、今日まで月日が経ったのだなと思い知らされます。

 

 思い起こせば、私のこれまでの人生の中で9月のこの時期は、夏休みが終わり、気を引き締めて仕事に臨む「戦闘モード」に入っている時期でした。

 

 したがって「そろそろキンモクセイの香りがする時期だな」などと予め心にとめる余裕がなかったのだなと改めて思います。

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  金木犀

 

 また、私の誕生日は9月13日です。

 

 今年も無事、誕生日を迎えることができました。

 

 齢を重ねるごとに、1年を無事に生きてきたことの有難みを、身に染みて感じるようになってきました。

 

 キンモクセイの香りに続き、昨日からヒガンバナが一斉に咲き始めました。

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   彼岸花

 

 近くの神社の庭で、数年前に造園業を営む管理人の方々が植えて、私達の目を楽しませてくれるようになりました。

 

 彼岸花は「まず花が咲き、後から葉っぱが伸びる」という通常の草花とは逆の生態をもっています。

 

その葉と花を一緒に見ることがない性質から「葉見ず花見ず」と呼ばれ、昔の人は恐れをなして、死人花(しびとばな)や地獄花(じごくばな)などと呼ぶこともありました。

 

 私の母なども彼岸花はあまり好きではないなどと言っていたものです。

 

 しかし、以前に埼玉県日高市の「ひだか巾着田」を見に行った時に、密集したヒガンバナの赤の鮮やかさに圧倒されました。

 

 誕生日を迎えた直後に、咲き誇る「紅い花」をみると、少し感傷的になっている自分がいます。

 

45歳定年制で解決する問題なの?

 サントリーホールディングスの新浪剛史社長が、経済同友会の夏季セミナーで「45歳定年制」を導入すべきと提言し、話題になっています。

 

 予想通りSNS上では大炎上。

 

「どんだけ氷河期に厳しいんじゃ…ってかこれ言ってる社長さんが即引退して体現しないとね」(原文ママ、以下同)

 

「45歳定年制を導入せよと主張している人が、もう60代らしいのだが、まずはご自身から実践をと言いたいものがあるな」

 

「45歳から年金まで資金提供して会社に依存しない生活をせよ,という太っ腹な案かと思ったら,全く逆。人をただ使い捨てにしたいというだけのくだらない話だった」

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  Larisa Koshkinaさんによるpixabayからの画像

 

 また労働問題の専門家からも以下のような疑義が表明されています。

 

「サントリーには割と良い企業イメージを持ってきたのだが、この社長になってからガラガラと崩れている」(日本労働弁護団常任幹事・自由法曹団常任幹事の渡辺輝人弁護士のツイートより)

 

「大体、極度の人手不足で、『女性が輝く社会』だの、年金支給開始70歳だの、外国人技能実習生だの、働き手の確保に躍起になっているというのに、自分のところだけ若くてバリバリ働けて賃金の安い人々をこき使って切り捨てようというのか。身勝手が過ぎる」(同)

 

などと新浪氏の発言に対して、強烈な批判が殺到しました。

 

 日本型雇用慣行(終身雇用・年功序列賃金等)の終焉と言われて久しいのですが、伝統的大企業の変質は遅々として進まず、10年、20年という月日が流れようとしています。

 

 その間、日本の労働生産性は一向に高まらず、いまや先進国の中で最下位、またこれまで中国経済の拡大の恩恵で、企業の利益はそこそこ得られたにもかかわらず、従業員への分配は進まず、それがデフレ経済からの脱却を難しくしていました。

 

 このような停滞から抜け出すには、柔軟な発想で新機軸を打ち出せる若い人材の活躍が欠かせないのは分かります。

 

 しかし年齢(45歳)を区切って、そこまでに結果が出なければ、よそに行って活躍してもらうと聞こえる新浪氏の発言は、炎上を起こしても不思議ではありません。

 

 

街から銀行が消える

 今回は少し長めの滞在予定で、実家に行ってきました。

 

 8月の夏休み期間中は行くのを控えていましたが、コロナの収束が見通せませんでしたので、意を決して行くことを決めたのです。

 

 父も母も高齢になり、身の回りのことをするのがやっとのような状態です。

 

 それでも父は前回行った時に、「らくらくホン」を購入して以来、操作を覚えようと奮闘しています。

 

 母は週3回のデイサービス通いをしており、父の負担も大分楽になったようです。

 

 今回は、両親の銀行や郵便局に預けてある預金が、複数の口座に渡っているものを整理するのが目的でした。

 

 これまでも何度も整理を勧めていたのですが、父は面倒がってなかなか行動に移そうとしませんでした。

 

 親子とはいえ、お金に絡む事柄は強引に進められませんので、私も遠慮していたのですが、年齢を考えると、これ以上先送りにできないと思い、一緒に手続きにいく約束をしての帰省でした。

 

 行ってみると、父が「年内で○○銀行が閉鎖されて無くなってしまう」と言い出します。

 

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  Lukas Jancickaさんによるpixabayからの画像

 

 街に1つしかない○○地方銀行の支店が、統廃合の一環で閉じられてしまうというのです。

 

 ほとんどの地方銀行を取り巻く経営環境は、以前から厳しさが続いているので、いつかこんな事態になることも予想されることではありました。

 

 しかし、長い間通帳と印鑑を持って、窓口でお金をおろすのを習慣としていた父に、キャッシュカードを利用させるにはよい機会です。

 

  まずは既に作成してあるはずのキャッシュカードを、暗証番号を覚えていないようなので、再発行の手続きをとらなければなりません。

 

 そして複数にわたる通帳を一本化して、一つの通帳にまとめる手続きをします。

 

 それぞれの通帳で違う届出印なのを、紛らわしいので一本の印鑑にします。

 

 母についても同様の手続きが必要となります

 

本来ならデイサービスに行く日だったのですが、窓口に本人を連れて行かなければなりませんので、休む連絡をしました。

 

 準備を整えた翌日、朝から銀行~役場~郵便局と動き回りました。

 

 ひとつひとつの手続きに結構時間がかかるので、あっという間に時間が過ぎ去ります。

 

 来年になると、銀行の窓口がなくなり、機械だけの処理でお金の出し入れをしなければなりませんので、そのための手続きを一通り終わった頃には、昼の時間を越えていました。

 

 私の両親同様に、窓口でお金をおろしていた高齢者は、街中にたくさんいるはずです。

 

 また温泉地ですから、ホテルや旅館の関係者も、銀行の支店窓口がなくなることで何かと不便になることでしょう。

 

 父が「○○銀行がなくなるなんて思ってもみなかった」とポツンと漏らしたのが耳に残りました。

 

 

オンライン授業は欠席扱い?

 新型コロナ感染への不安や分散登校でオンライン授業を自宅で受けた子は、「出席」か、忌引きなどと同じ「出席停止」扱いか、一昨日より学校が各地で再開するなか、自治体によって判断が割れているようです。

 

 私が驚いたのは、文部科学省が「出席停止」扱いとする立場を未だにとっていることです。

 

 この通達が出たのは昨年の6月、現在、「デルタ株」が子供達に感染する懸念が広まっているというのに、文部科学省がオンライン授業を出席扱いに変更していないのは、現状を十分に把握していないと言わざるを得ません。

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   Bessiさんによるpixabayからの画像

 

 文科省は数ある省庁のなかでも、典型的な「上意下達文化」を持った省庁ですから、昨年6月に出した「出席停止扱い」とする立場を変えていなければ、各地方自治体が戸惑うのは当たり前です。

 

 それでも、子供達に感染の恐れが拡大している現状をみれば、オンライン授業を行うことで、感染の懸念を少しでも払拭しようとするのは当然の対応です。

 

 ただ、オンライン授業を選択することが席扱いにならないことで、将来の受験に悪影響を与えはしないかと、不安を覚える保護者も多いといいます。

 

 また登校して授業を受ける生徒と、オンライン授業を選択して、家で授業を受ける生徒を相手にして、授業を受け持つ先生の負荷は重くのしかかります。

 

 目の前の生徒を相手にすることに加えて、オンライン授業を受けている生徒が黒板の文字が見えるようにと、頻繁に画像を動かしたりして、子供達の目から見ても、先生の大変さが分かるといいます。

 

 それでも果敢に「オンライン授業」に取り組んでいる先生方には、その経験の蓄積が今後に生かせるはずだと信じて、頑張っていただきたいものだと思っています。

 

 コロナ感染の収束の見通しがつかない中でも、生徒たちの学びを止めるわけにはいきません。

 

 非接触型社会への移行を模索せざるを得ない中、国は家で十分な「オンライン授業」を受けられ、それが「出席」となるような、積極的なインフラ整備をしていくべきです。

 

 将来の日本を背負う子供たちのために。

 

 

何をやるにも“遅い”日本

 米軍がアフガニスタンからの「撤退終了」を宣言しました。

 

 日本政府は、大使館やJICAで働くアフガン人職員と家族等約500人の国外退避を目指して自衛隊の輸送機3機を派遣しました。

 

 しかし、邦人1人を退避させただけで、アフガン人協力者らは取り残されたままです。

 

 積み残しが多く出た今回の退避作戦に影を落とすのが、初動の出遅れです。

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      コスモス1さんによるpixabayからの画像

    

 日本の救出活動を辿ると、他のG7諸国などと違い、内外の調整に手間取り、タリバンによるカブール制圧の前後に自国の軍用輸送機(日本の場合は自衛隊の輸送機)を送り込めなかった問題があります。

 

 ちなみに、外務省は17日、「(カブールにある日本)大使館員12名は友好国の軍用機によりドバイに退避した」と発表した。が、実はこの時、日本が支援要請した友好国のうち最も早くカブールを発った英国軍機に便乗したのだという。当時、英国の名前を伏せたのは、英国に支援要請が殺到する事態を避けるためだったといいます。

 

 その後、遅ればせながら、日本が自衛隊機の派遣を決めたのは23日のことです。

 

他国に遅れること11日、ようやく26日にカブール国際空港に自衛隊機を送り込み、隣国パキスタンに邦人らを輸送するとしていました。

 

しかし、このタイミングは、ベルギー、オランダ、フランスなどの欧州諸国が、相次いで自国民の空からの脱出作戦の完了を公表した日と重なります。

 

 そして、この日、実際に問題のISの自爆テロが勃発。自衛隊機に乗ろうと20台以上のバスに分乗してカブール空港を目指していた人たちが断念して引き返したと伝えられています。

 

 結局、26日に退避を支援できた14人は、米国が保護した人たちだけだったようです。

 

 この日の救出作戦が難航した要因としては、自衛隊法の制約で自衛隊がカブール空港の外に出て、避難を求める人々を警護できなかったことが大きく影響しました。

 

 同時に、カブール陥落以前から、現地の情勢が日に日に緊迫の度を増していたにもかかわらず、自衛隊機の派遣が遅れ、残された最後の10日あまりの日々を有効に活用できなかった問題も大きいでしょう。

 

 この点も今後の大きな反省材料になります。

 

 最後の最後まで、初動の遅れを取り戻せず、25日以前に多くの人を救出できなかったことが仇になったことは否定できません。

 

 外務省関係者は「日本は『自衛隊は最後の手段』とする政治文化がある。これが遅れにつながったとすれば反省材料だ」と漏らしているといいます。