日本人は、地球上最も危険な場所に住み続けている - 団塊おんじ　人生１００年時代を行く！

昨日、電車に乗っている時、私を含め乗客全員の携帯・スマホが一斉に鳴り出しました。家にいる時、家族全員のスマホが鳴り出す経験は時々ありますが、何十人ものスマホが鳴り出すと、一瞬電車内でコンサートが始まったかのような錯覚に陥ります😊。

激しい揺れが来るものと身構えましたが、何事もなく、しばらくして電車のドアが締まり、走り出しました。

後から聞けば、この警報のあと、揺れらしき揺れは発生せず仕舞いで、誤報を認め、気象庁が謝罪していました。

地震予知に失敗したからといって、いちいち謝らなくてもいいと思うのですが…😊。

地震の予測は難しいといわれているなかで、「電離層前兆予測」という京大の研究があるようです。

この予測方法だと、大地震なら1日前もしくは数時間前に予測可能だというのです。

京都大学大学院情報学研究科の梅野健教授は「我々の研究はすでに実用可能に近い段階にきています。現在までの研究成果だけでも、マグニチュード６以上の地震は、1日もしくは数時間前に予測することができます」と断言しています。

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　　David MarkさんによるPixabayからの画像

【電離層前兆予測とは】

以下、梅野教授の解説をご紹介します。

カギを握るのは「電離層」。地上から約80キロ～千キロのところにある大気上層のことで、いわゆる宇宙は電離層の外にあり、電離層の下にはオゾン層があります。

「電離層の変化と大地震の関連について研究し始めたのは、東日本大震災がきっかけ。震災が起こる前の電離層のデータを分析すると、地震発生の約1時間前に電子数が異常に増加していることが分かったのです」

「震災前のこうした変化は、八ヶ岳南麓天文台長でアマチュア天文家の串田嘉男さんも観測しています。彼は、本来聞こえるはずのない地域で仙台のFM放送の電波を受信したと発表しました。AM放送より高周波で、限られた地域でしか聞くことのできないFM放送が震災前に離れた場所で聞こえたということは、仙台上空付近の電離層に変化があった可能性を示唆しています」

　電離層は電波を反射する性質を持っており、

「テレビやラジオなど電波を用いた通信は電離層のこの性質を利用しています。震災前に離れた場所で仙台のFM放送が聞こえたのは、仙台上空と八ヶ岳を結ぶ中間点の電離層の電子数が増加していたため、FMの電波がより遠くまで届いたのではないか、と考えられるのです」

（ではなぜ地震発生前に上空の電離層が変化するのか？）

「電離層の電子数はフレア（太陽表面での爆発）などの太陽の変化に大きな影響を受けるという特徴がありますが、同様に地球のエネルギーの変化にも影響を受けることが分かっています」と、梅野教授。

「大地震とは、簡単に言うと、プレートがずれる動きによって岩盤に蓄積されたひずみを解放するために、岩盤が破壊される動きによって起こります。ひずみが蓄積される間、つまり地震発生前にもその地震エネルギーは少しずつ解放されます。それは、熱エネルギーや電気エネルギーに変換されて解放されますが、その際、電磁波が発生する。上空の電離層は、その電磁波の影響を受けて電子数に変化が起こると推測されているのです」

（電離層の変化がフレアによるものなのか地震エネルギーの解放によるものなのかをどう判別するのか？）

「我々が19年に発表した研究では、16年に発生したM6・4の台湾南部地震を取り上げました。その中で、地震が起こる前の複数の人工衛星のデータを解析すると、震源地付近をある特定の入射角で通る人工衛星のみが電離層の電子数の変化を捉えていたことが分かったのです」

これにより、震源地上空の電離層の電子数の変化は、他の要因ではなく地震の前兆現象であることが明確になった。なぜなら、

「フレアではその影響が広範囲に及ぶため、震源地付近を通る特定の入射角の人工衛星だけではなく、別の人工衛星でも電子数の変化が捉えられているはずだからです」

　現在は京都大学の花山天文台や潮岬の観測所、準天頂衛星システムの「みちびき」やイオノゾンデという観測レーダーを使ってデータの収集をしているという梅野教授。さらに多くのデータを集められれば、より精度の高い地震予測を実現できるといいます。

【台湾では国家プロジェクト、日本は？】

その将来性に期待を抱かせる「電離層前兆予測」。ただ、そこには難もあります。

この予測方法は国の支援を全く受けられない中で研究が続けられているのです。

日本地震予知学会会長で東海大学教授の長尾年恭氏は次のようにいっています。

「東日本大震災は地震研究に大きな変化をもたらしました。まず、あの震災を全く予測できなかった国の地震予知研究に厳しい評価がなされました」

「それを受け、13年の南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループの下に設置された調査部会で『現在の科学的知見からは、確度の高い地震の予測は難しい』などの見解を発表。さらに、17年の内閣府・中央防災会議に設置されたワーキンググループでも同様の結論を発表しました。つまり、国は南海トラフをはじめとする巨大地震は、予測不可能だと結論付けたのです」

その一方、東日本大震災後、地震学者だけでなく異分野の専門家が予測に関する研究に参入するようになった。その一人が梅野教授だ。

「東日本大震災は、発生の40分前から電離層に兆候があったことが明らかになっています。つまり、電離層の変化を観測し続ければ今後大地震の直前予測が可能になるかもしれないと判明したのです。しかしながら梅野教授らの研究内容が発表されたのは15年頃。国が地震の予測は不可能だと、負けを認めてしまった後のことでした」

　地震研究の「総本山」である東大地震研究所は、もとより短期予測の研究に熱心ではなかったというが、

「それでも30年以上前には短期予測に取り組む研究者も今よりは多くいました。短期予測から長期予測に転じたきっかけは阪神・淡路大震災です」

　と、長尾氏が続けて語る。

「日本では1923年の関東大震災以降、本格的な地震研究が続けられてきました。にもかかわらずあの震災の発生を予測できなかった。このことは地震研にとっても相当ショックだったようです。地震現象には未解明な部分がまだ多いと考え、予知より発生メカニズムの解明など基礎研究重視に舵を切ったのです」

　とはいえ地震予測という考え自体を捨てたわけではなく、

「『30年以内に70％の確率で南海トラフ地震が起こる』といった長期予測は今後も出されます」

　では、日本以外の国はどうなのか。世界を見渡せば、短期予測に関する研究が進んでいる国もあるといいます。

「中国やロシアはアプローチが異なっています。中長期予測は地震学者が、短期予測は物理学者が担う、と役割が分かれている」と長尾氏。

　また、台湾では電離層の変化と地震予知に関する研究を17年から国家プロジェクトとしてスタートさせている。国からの研究費がビタ一文出ない日本とは雲泥の差なのです。

　先の梅野教授は、

「地震予測を行うには、リアルタイムのデータを集める必要がある。全国に1300カ所ある電子基準点の測位衛星データを利用することができれば予測の精度が格段に上がると思います」

　として、こう訴えます。