団塊おんじ 人生100年時代を行く!

長く生きるかではなく、どう生きるかの試行錯誤録

病院に行くのが怖い?

 私は月に一度は病院に行かなければなりません。

 

 持病の高血圧の薬(降圧剤・血液をサラサラにする薬)を処方してもらうためです。

 

 もう10年近く飲み続けています。

 

 それ以前には、職場の健康診断で血圧が高いことを指摘され続けていたのですが、「なるべく薬は飲みたくない」という信念のもと、薬を飲まずに過ごしていました。

 

 しかし「血圧が高い状態を放置すると、様々な影響を身体に及ぼします」との医者の脅し(?)に屈して、ついに薬を飲み始めたという経緯を辿っています。

 

 しかしコロナ禍の中、昨年3月から毎月の通院の際、医者の診療を省いて、薬だけを処方してもらって、そそくさと病院を後にするということを繰り返しています。

 

 待合室で長い間過ごすのが怖いからです。

 

 昨日、膝の治療とリハビリで整骨院に通っている妻が、「リハビリでマッサージを受けている高齢の利用者さんが、いつまでもトレーナーさんと話し込んでいて、感染するのではないかと怖かった」と漏らしていました。

 

 誰かと話をする機会が減り、親切なトレーナーさんに話を聞いてほしい気持ちは分かりますが、この時期には不要な会話は極力遠慮してほしいといいます。

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 BessiさんによるPixabayからの画像

 

 一方では、新型コロナウィルス感染への不安から医療機関への受診を過度に控えてしまうことの弊害が問題視されています。

 

 先日は、元宝塚の男役トップスターで女優としても活躍した峰さを理さんが甲状腺がんのため都内の病院で亡くなりました。

 

 昨年の春ごろ、肩に違和感を覚える」と体調の異変を漏らしていたそうです。

 

しかし、コロナ禍の影響もあり、しばらく病院に行くのを我慢し、様子をみていました。

 

検査を受診したのが7月ごろだったといいます。

 

甲状腺がんと診断され、その後、肺への転移も見られ、今年1月29日に容体が急変し、その後亡くなりました。

 

 峰さんのように、医療機関への受診を過度に控えてしまい、症状が悪化するケースが増えているそうです。

 

特にがん検診、乳幼児健診や予防接種、そして虫歯の悪化については、ためらわずに受診するよう呼びかけられています。

 

 昨日かかりつけの歯科医院から、定期健診のハガキが届きました。

 

 現在歯の痛みとか何かの不具合がなければ、つい行くのを先延ばししてしまいがちなのですが、口腔ケアは非常に大事といわれていますので、忘れずに行こうと思っています😊。

 

 

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香港市民は英国に逃れる道を選ぶか

 イギリス政府は1月31日から、香港に住む「英海外市民(BNO)旅券」保持者らに英国の市民権を与える道を開く特別ビザの申請を受け付けると発表しました。

 

 今後5年間で最大100万人が移住するとの予想もあります。

 

【完全な統治下に向け動き出した中国】

 

 1842年、中国清朝がアヘン戦争に負け、香港は英国の植民地になりました。

 

 以来、香港では行政のトップを選挙で選ぶことはできませんでしたが、市民は英国流の資本主義経済や言論の自由がある社会でくらしてきたのです。

 

 そして1997年、英国から社会主義国・中国に返還された際には、50年間は外交と国防を除き、政治や経済の仕組みを維持する「高度な自治」を中国から保障されました。

 

 企業や市民が逃げ出すのを避けるためだったといわれます。

 

 しかしご承知のように、中国政府は香港を完全な統治下に置こうとする動きを徐々に強めてきました。

 

 そしてついには、中国政府直轄の治安機関を香港に設置して抗議デモなどを監視・摘発する制定を全人代で行ってしまい、香港市民が阻止することができないやり方をとるまでになってしまいました。

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 nextvoyageさんによるPixabayからの画像

 

【中国に圧力をかけようとする英米】

 

 今回の英国による特別ビザ申請の受付けの発表は、日米豪印が結束して中国の動きを牽制する流れの一環のような気がします。

 

 加えて50年間の高度な自治の約束を反故にされた英国にとっては、香港問題は特別な意味と思いがあります。

 

 すでに中国にマークされている市民リーダーの一部は国外に亡命したりしていますが、若い香港市民を中心に、今後英国の市民権を確保しようとする動きは強まるのでしょうか。

 

 しかし英国に移り住んだからといって、その後の生活の保障が完全になされるわけではありませんから、不安に思う人々は香港にとどまる道を選ぶかもしれません。

 

 今回の英国の発表に対しては、中国が猛反発をしています。

 

 したがって今後、国外に脱出しようとする動きが強まれば、中国政府はあの手この手の懐柔策を香港市民に提示していくことでしょう。

 

 中国本土と同様の完全監視下におかれた将来の香港を選ぶのか、それとも自由を求めて、英国はじめ国外に脱出する道を選ぶのか、今後の動きが注目されます。

 

 

電気料金が大変なことになっている!

 この冬、電気料金が跳ね上がっていると聞いて、気になっていました。

 

 12月の電気料金が通常5000円台だったものが、1月の請求額が5万円台と約10倍に跳ね上がった人がいると聞いてビックリ!

 

 このようなケースは、一部の小売事業者で採用している「市場連動型プラン」で契約している方々のようです。

 

 市場連動型プランは、2016年の電力自由化によって登場した新しい料金プランの1つです。

 

 日本卸電力取引所(JEPX)の取引価格に連動して従量料金の単価が決まるため、市場価格が高い時間帯を避けて節約できるなどのメリットがあります。

 

 一方で今回のように、厳しい寒さにより暖房の使用量が増加し、悪天候による太陽光発電量の減少があると、需要と供給のバランスが崩れ価格が高騰してしまうというデメリットがあります。

 

 加えて、火力発電燃料の液化天然ガス(LNG)が足りなくなってしまった為に、市場連動型プランを契約している世帯では、電気代が10倍以上になるということになってしまっているといいます。

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      Mylene2401さんによるPixabayからの画像

 

 このニュースを知って、慌てて請求書を取り出し、金額を確かめました。

 

 我が家の場合、電力自由化後にガス会社の電気を契約しています。

 

 ガス料金は12月9日から1月9日の使用量の請求になっていますが、電気料金は11月9日から12月8日の使用量の請求になっています。

 

 したがって、まだ冬本番に入る前の料金ですので、前月より若干上げっている程度でした。

 

 まもなく届く12月9日からの一か月分の請求書がいったいいくらになっているのだろうと戦々恐々です。

 

 そんな状況を察してか、契約しているガス会社から次のようなメールが届きました。

 

 弊社とご契約いただいている皆様は、電気料金は大丈夫だろうかと心配されておられる方もいらっしゃると思います。

 

 でもご安心ください。 わが社の電気は「市場連動型プラン」の料金形態ではありません。

 

 弊社の電気料金の携帯は「従量電灯型」と呼ばれるもので、契約アンペア数に応じた基本料金および、ひと月に利用した電気の総量に応じた電力料金を加算したもので決まります。

 

 なお、燃料費調整制度に応じた電力量料金の単価は増減することがあります。

                               (以上)

 

 最後の一行の文面が気になりますが、とりあえず「市場連動型プラン」ではないと分かって一安心しました。

 

 電力自由化後、メディア上で、新電力会社のCMを毎日のように目にしてきました。

 

 新電力事業者(PPS)は、東京電力など各エリアの大電力会社の送電線に自社が販売する電力の送電・配電を任せる「託送」という仕組みによって、オフィスや工場、商業施設等の「高圧需要家」に対して、地域の電力会社よりも安価な電力契約を提案しています。

 

現在、1254社の電力会社が新電力としての届け出を出しており、うち521社は、小売事業者として政府から電気の販売が行える認可を受けています。

 

 これだけ多くの会社が電力供給サービスを行っていて、様々な料金プランを打ち出していますから、今回の「市場連動型プラン」のように、メリットだけに目を向けていると、気付かなかった落とし穴があることを教えられました。

 

 当面寒さが続くので、暖房費の節約にも限度がありますが、料金が跳ね上がらないよう節約に努めたいと気を引き締めています。

 

 

官僚のテレワークが進まない

 緊急事態宣言のもと、国は民間企業に出勤7割減を要請しています。

 

 しかし行政の足元である霞が関の官僚のテレワークは全く進んでいません。

 

 いま衆議院では予算委員会が開かれていますが、テレワークどころか、国会が開かれている時の官僚たちは、国会議員への対応で昼夜を問わず勤務を強いられます。

 

「質問取り」という国会で質問する議員から官僚が事前に内容を聞き取る作業は、正確な答弁作成には欠かせないといいます。

 

 議員への対応は、対面でのやりとりをしなければならないのは変わっておらず、各省の現場からは「議員対応をオンライン化できなければ在宅勤務は普及しない」との声が上がっているといいます。

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  Ralf KunzeさんによるPixabayからの画像

 

 これに対し、議員側でも当面は対面での質問取りを控え、電話やファックス、オンラインを活用することを申し合わせました。

 

 ただ、議員のなかには「実際に会わないと本音の話ができない」との声も根強く、定着するかどうかは見通せないといいます。

 

 国会での質問内容は2日前までに通告するという与野党の申し合わせがあります。

 

 しかしこの申し合わせも形骸化してしまい、官僚が質問日の前夜まで待機することが常態化してしまっています。

 

 また立憲民主党や共産党が各省庁の担当者らを呼び出す「野党合同ヒアリング」も省庁の業務を圧迫していて、「官僚いじめ」との批判もでています。

 

 昨年来、緊急事態宣言をうけて民間企業は、テレワークの普及に心血を注いできました。

 

 議員対応の霞が関の業務を抜本的に変えるためには、議員側が意識を変えない限り、実現は難しそうです。

 

 このような現状のなか、若手官僚の退職が増えています。

 

 2019年度に自己都合で退職した20歳代の国家公務員の総合職は87人に上り、2013年度の21人から6年間で約4倍に増えています。

 

 退職の主な原因は長時間労働だといわれています。

 

国会運営の改革、政治家の意識を変えなければ、このブラック職場の現状は変わらないのではないでしょうか。

 

 

消毒作業に目覚めた日

 最近発売された消毒液、一度消毒すると一週間除菌効果が持続するというCMでPRしています・

 

 妻はこのCMにくいついて、早速あちこちの薬局を探し回ったようです。

 

 しかしどこの薬局でも、仕入れてもすぐ売れてしまうとの返答で、手に入りませんでした。

 

 妻が探すのを諦めて数日が経った日、私は夕方、散歩をしながら近くの薬局にフラッと立ち寄りました。

 

 そして妻が探し回っていた消毒液のことをふと思い出し、店員さんに尋ねてみました。

 

 すると店員さんは、私をそのコーナーまで案内してくれました。

 

「これのことですね?」と店員、見ると確かに妻が探していた消毒液に間違いないようです。

 

 妻を喜ばせてやろうと、なけなしの私のおこずかいが入った財布を取り出してみると、買える金額が入っていましたので、スプレータイプのものと、ウェットシートタイプのものを両方買い求めました。

 

 家に帰り、妻に見せると「よくあったね!」と驚いた様子、妻は一駅離れた大きな商店街や、最寄り駅の駅前の薬局をマークしていたのですが、私がその商品を見つけた薬局は、駅から少し離れた某チェーン店の薬局でした。

 

 薬局によって入荷する時間も様々ですし、入荷した商品を店頭にならべるのも、作業の一段落した時間帯に行うようで、客の目に留まるのはそれからです。

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  Ronny OverhateさんによるPixabayからの画像

 

 翌日、妻はウェットシートタイプのものを取り出し、自分の身の回りの小物を吹き始めます。

 

 そして作業の合間に「ドアノブ関係は貴方の担当ね」などと宣います。

 

「なけなしの小遣いを叩いた挙句に、担当にさせられるんかい?」などと不平を言いましたが、ちょっと興味がありましたので、しばらくして作業に取り掛かります。

 

 説明書きをみると、20~30㎝離して吹き付け、まんべんなく均一に塗布するために布等で拭き広げるとあります。

 

 適当な布がないので、スプレーで吹き付けた後、ウェットシートで塗り広げることにします。

 

 最初に玄関のドアノブ、次にトイレ、各部屋のドアノブ、そして照明スイッチと作業を進めていきます。

 

「ドアノブ、照明スイッチ以外に拭くものは?」と自問しながら、テレビ・エアコンのリモコン、パソコンのキーボード、収納の開閉つまみ、水回りの蛇口…。

 

 私を含め、家人が日常手に触れる箇所は想像以上に多いことに気付かされます。

 

「塗布された成分が、対象物の表面に固定化されるため、乾燥後も抗菌作用が一週間続きます」とありますから、次の作業は来週です。

 

 しばらく経ってからドアノブに触ってみると、以前に比べしっとりしていて、抗菌成分が固定しているのかなと感じます。

 

 コロナウィルス感染の勢いが一向に衰えない今、私のウィルスとの闘いの作業が当分続きそうです😢

 

 

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バイデン新政権と同盟国は人権抑圧に立ち向かえるのか

  米国バイデン政権が始動しました。

 

 大統領に就任するやいなや、「パリ協定への復帰」「世界保健機関⁽WHO⁾からの脱退手続きを撤回」をはじめとした15の大統領令を打ち出し、トランプ政権が残した混乱の収束を急いでいます。

 

 対外的には同盟国との関係強化をはかりつつ、再び世界の動きに目を向けていく姿勢を打ち出しています。

 

 欧州各国や日本と結束して、民主主義の復元に舵を切ることができるのか、注視していきたいと思っています。

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  Gennaro LeonardiさんによるPixabayからの画像

 

 スウェーデンの調査機関によると、「民主主義」に分類できる国と地域は2019年に87となり、「非民主主義」の92を下回っています。

 

 非民主主義の国や地域のなかには、新型コロナウィルス対策に名を借りた強権的な政権の人権抑圧に拍車がかかっています。

 

 政権移行ぎりぎりの19日、ポンぺオ米国務長官は中国による新疆ウィグル自治区のウィグル族などのイスラム教徒少数民族に対する弾圧に関し、国際法上の犯罪となる「ジェノサイド(民族大量虐殺)」および「人道に関する罪」であると認定しました。

 

 ポンぺオ氏は声明で、少なくとも2017年3月以降、中国共産党の指示、管理の下で、100万人以上のウィグル族が強制収容され、不妊手術や強制労働を強いられているとしています。

 

 これをうけたイエレン次期財務長官は、「中国はおぞましい人権侵害を犯している」と述べて、ジェノサイド認定を引き継ごうとしています。

 

 国際法上の犯罪と分かりながら、今の国連では中国に是正を促すだけの力がありません。

 

 米国と同盟国が結束して、このような暴挙を一刻も早くやめさせなければならないでしょう。

 

 人権を無視した国家運営を許し続ければ、人類に希望ある未来はありません。

 

 価値観を共有する英国とEUが、決裂寸前で新たな関係づくりで合意したのは朗報です。

 

 タイやベラルーシの街頭では民衆が圧政に抗議の声を上げ続けています。

 

「底を打った民主主義が復元へと一歩を踏み出した」と歴史に刻まれるような流れを作り出してほしいものです。

 

 

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コロナ禍で奪われゆく舞台関係の仕事

 

 舞台俳優で現在テレビ等でも売れっ子の60代のK・Yさんがインタビューのなかで、「同業の知人・友人のなかには、長引くコロナ禍の影響で、廃業や転身を考えている人達が何人もいます」と寂しそうに話していました。

 

 舞台に立つことができない状態が、今後も続く可能性が高いのですから、これ以上、この職業にしがみつくわけにはいかないと決断を下す舞台俳優が出てきても当然の状態です。

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  josch13さんによるPixabayからの画像

 

 昨年の感染第一波の時には、著名な某劇作家が「製造業の場合は、景気が回復してきたら増産してたくさん作ってたくさん売ればいいですよね。

 

でも私たちはそうはいかないんです。客席には数が限られてますから。

 

製造業の場合は、景気が良くなったらたくさんものを作って売ればある程度損失は回復できる。でも私たちはそうはいかない。」などとインタビュー上で発言しました。

 

 他者に対する寛容を訴えながら、製造業に対してあまりにも無理解ではないか。

 

これを聞いて製造業に従事する人達は寛容になれるか。そういった意見がネットに噴出し、取り上げたメディアもあるなど炎上の様相を示しました。

 

そしてさらに「自分達は文化人という特別な立場なのだから、コロナ禍での補償をより手厚くしてほしい」といった意味の要求をしたものですから、SNS上で反感を持つ意見が続きました。

 

 自分達が表現する機会が失われている焦りがあるのでしょうが、いまはどんな立場の人であれ、特別扱いができるような状況にはありません。

 

 舞台をはじめ芸術関係の仕事に携わる多くの人達は自営業・フリーランスです。

 

 むしろ、いまこの時期には公的な給付金や生活補償は一般的な労働者に比べ、かなり貧弱なのが実態なのです。

 

 日本では芸術関係は、「生活に必ずしも必要なものではない」とみなされがちで、緊急時には後回しにされる傾向があります。

 

 国の支援もなかなか行き届かないのが実態なのでしょう。

 

 しかし舞台俳優などの多くは、無名の頃にはアルバイトなどをしながら演技の技術を必死に磨いてきた人達です。

 

 感染は、いつかは収束するでしょうから、その時には再び舞台上ですばらしい演劇を披露してもらいたいものです。

 

 アフターコロナを見据え、充電する期間ととらえるなどして、芸術関係者には何とか踏ん張ってほしいものです。